整形外科のリハビリはいつまで通う？通院期間の目安と終了前に確認したい3つのポイント

健康保険の期限である「150日」

運動器リハビリテーションの場合、健康保険で定められた期間は診断日や手術日などから150日となっています。

この日数は厚生労働省が定めた制度に基づいており、骨折や捻挫、腰痛、五十肩などの整形外科的疾患が対象です。

リハビリ期間のカウント開始日は、発症日・手術日・急性増悪日・初診日のいずれか最も早い日となります。

仮に骨折して数日後に手術を受けた場合、骨折した日（発症日）が1日目としてカウントされ、その日から150日間がリハビリ期間の上限となります。

ただし症状が途中で悪化した場合や、医師が状態改善の見込みがあると医学的に判断した場合には、期間が延長されるケースも少なくありません。

日常生活に支障がない程度まで回復したとき

痛みや動きにくさがなくなり、日常生活を不自由なく送れるようになったときも、リハビリ終了の目安の一つです。

具体的には、痛みがなくなった、関節の可動域制限がなくなった、日常生活の動作が問題なく行えるようになった、といった状態です。

ただし自分では「もう大丈夫」と感じても、専門家の視点では改善の余地がある場合もあります。

自己判断で通院をやめるのではなく、医師や理学療法士に相談してから終了を判断しましょう。

医師や療法士と設定した目標を達成したとき

あらかじめ設定したリハビリの目標が達成されれば、リハビリ終了と判断されることが多いです。

リハビリ目標の例としては、仕事に復帰できるようになる、家事育児が問題なくこなせるようになる、趣味やスポーツ活動に復帰できるようになる、一人で日常生活を送れるようになる、といったものがあります。

設定する目標には個人差があるため、同じ疾患でも通う期間は異なります。

診療報酬制度で定められた「標準的算定日数」が理由

150日の期間は、2006年の診療報酬改定で導入された『標準的算定日数』として設定されました。

参考：厚生労働省「リハビリテーションの標準的算定日数に関する関係団体への説明資料」

リハビリをだらだらと長く続けるのではなく、ある程度の期間に集中的に行い、限られた医療費の中で必要な人にきちんとリハビリを届けるための仕組みです。

ただし実際には、患者さんの回復のペースには個人差があり、150日を超えてもリハビリを行う場合もあります。

全ての人が150日間リハビリを受けられるわけではない

整形外科でのリハビリ期間が150日間と定められているからといって、すべての人が150日間リハビリを受けられるわけではありません。

症状が改善し、日常生活に支障がなくなれば、医師の判断で150日以内にリハビリを終了することもあります。

逆に、症状が重い場合や回復に時間がかかる場合には、150日を超えてリハビリが必要になることも少なくありません。

自分がどのくらいの期間リハビリを受けられるのか、主治医やリハビリ担当者に確認しておくとよいでしょう。

リハビリのゴール（目標）が曖昧になっている

リハビリの目標が明確でないと、終わりが見えずに「いつまで続くのか」と感じやすくなります。

目標が曖昧なまま漠然とリハビリを続けていると、前進している感覚がないため、モチベーションを維持することが難しくなります。

そのため、医師や理学療法士・作業療法士と相談して、リハビリのゴールをあらかじめ設定しておくことが重要です。

小さな目標をクリアしながら段階的に進めることで、リハビリへのモチベーションを保ちやすくなります。

リハビリ内容が合っていない、またはマンネリ化している

症状の回復に伴って、リハビリの内容も変化していくのが本来の流れです。

最初は痛みを減らすことが目標だったものが、次第に可動域の改善、筋力強化、日常生活動作の訓練へと移っていきます。

しかし、何ヶ月も同じストレッチや運動ばかりが続いている、毎回物理療法だけで終わっている、といった状態だと「本当にこれで良くなるのか」と不安に感じることもあるでしょう。

症状が変わっているのにプログラムが変わらない、あるいはちゃんと目標に近づけているのか不安に感じる場合は、遠慮せずに担当の理学療法士や作業療法士に相談しましょう。

効果を感じない時に医師や療法士へ伝えるべきこと

リハビリの効果を感じられない場合、まずは担当の理学療法士・作業療法士や医師と話し合うことが大切です。

効果が出ない原因を一緒に考え、プログラムの見直しを検討してもらいましょう。

具体的な困りごとを伝えることで、より効果的なリハビリメニューを組んでもらえる可能性が高まります。

もし、問題が解決しない場合は、他の整形外科の受診を検討するのも一つの選択肢です。

痛みの種類や程度はどうか

痛みの有無や程度は、リハビリ終了を判断する一つのポイントです。

発症時から痛みの程度が変わらない、日常生活に支障が出るほどまだ痛みが強い場合などは、まだリハビリを継続する必要があると考えられます。

ただし、痛みがあっても改善が難しいケースなどもあるため、医師や理学療法士への相談が大切です。

関節の動かせる範囲に制限は残っているか

関節可動域の制限も、リハビリ終了を判断する一つのポイントです。

関節の動きに強い制限が残っていると、日常生活の動作に支障が出たり、他の部位に負担がかかったりする可能性があります。

ただし、疾患や症状によっては怪我をする前の可動域まで回復させることは難しいケースもあります。

どの程度まで改善が見込めるのか、医師や理学療法士と相談しながら判断することが大切です。

日常生活の特定の動作で困っていないか

日常生活の動作に支障がないかどうかは、リハビリ終了を判断する重要なポイントです。

起き上がる・座る・立つなどの基本動作、歩行や階段の昇り降り、家事動作、仕事に必要な動作、趣味やスポーツ活動といった動作に困りがないか確認しましょう。

一方で、日常生活の動作が問題なくできるようになった場合でも、スポーツ復帰や仕事でのより高いパフォーマンスを目指すなど、さらに高い目標がある場合はリハビリを続けることもあります。

自宅でできる運動療法を継続する

整形外科でのリハビリが終了した後も、自宅で運動を続けることで、筋力や柔軟性の維持が期待できます。

自宅でのトレーニングは、無理をせず自分のペースで進める、痛みが出るような動作は避ける、続けられる内容にする、正しいフォームで行う、といったポイントを意識することが大切です。

自己流で行うと逆効果になり得るため、医師や理学療法士から指示された正しい運動方法やストレッチ方法を実践しましょう。

全額自己負担の「自費リハビリ」を利用する

整形外科での保険適用のリハビリが終了した後、自費でリハビリを続ける選択肢もあります。

自費リハビリは健康保険を使用しないため、費用は全額自己負担となりますが、期間や回数などの制限がありません。

そのため納得いくまでリハビリを続けられるのがメリットです。

予約も取りやすく、通いやすい環境が整っている施設も多くあります。

費用はかかりますが、リハビリを続けていきたい方、できるだけ早期の回復を目指したい方には適した選択肢と言えるでしょう。

介護保険を利用して「訪問・通所リハビリ」に切り替える

介護保険を持っている方の場合、介護保険サービスを活用することでリハビリを続けることが可能です。

介護保険を利用したリハビリには、訪問リハビリと通所リハビリがあります。

訪問リハビリは理学療法士や作業療法士が自宅を訪問してリハビリを提供し、通所リハビリは施設に通って専門的なリハビリや食事、入浴などのサービスを受けられます。

介護保険のサービスを受けるには、要介護認定が必要です。

認定は麻痺や機能障害ではなく『介護の必要性』によって判定されます。

利用できる条件は年齢によって異なり、65歳以上の方は原則として要介護・要支援状態にあれば利用可能です。

一方、40歳以上64歳以下の方は、特定疾病（関節リウマチ、骨折を伴う骨粗鬆症、脊柱管狭窄症、変形性関節症など）が原因の場合に限り利用できます。

介護保険の申請方法や利用できるサービスについては、お住まいの市区町村の窓口や地域包括支援センターに問い合わせてみてください。

自己判断で途中で通院をやめるとどんなデメリットがありますか？

リハビリを途中でやめてしまうと症状の回復が遅れる、関節が固まる、筋力が低下する、痛みが再発する、他の部位に負担がかかる、といった可能性があります。

もし何か通院をやめたくなった理由がある場合は、自己判断で中断するのではなく、担当の理学療法士・作業療法士や医師に相談しましょう。

痛みが再発した場合、リハビリは再開できますか？

リハビリ終了後に痛みが再発した場合、医師が必要だと判断すれば、再びリハビリを受けることは可能です。

介護保険の対象者であれば、介護保険サービスを利用したリハビリに切り替えることもできます。

また自費リハビリであれば、全額自己負担となりますが期間や回数の制限なく続けられます。

痛みが再発した場合は、まずは整形外科を受診して医師の診断を受けましょう。

整骨院や整体との違いはなんですか？併用は可能？

整形外科は医師が診療を行う医療機関であり、診断・検査・投薬・手術・リハビリが可能です。

リハビリは、理学療法士や作業療法士による運動療法や物理療法を医師の指示のもとで行います。

一方、整骨院は柔道整復師が施術をする施設で、主に打撲・捻挫・脱臼・骨折などの応急処置を行います。

医師が在籍しておらず、検査や投薬、手術はできません。

整形外科と整骨院の併用については、同じ症状に対して同じ時期に健康保険を適用することはできません。

ただし別々の症状であれば、それぞれに保険を適用して併用することは可能です。

例えば整形外科で腰痛の治療を受けながら、整骨院で捻挫の施術を受けることは問題ありません。

併用を検討する場合は、必ず主治医に相談してから判断しましょう。